  注目すべき感染症
◆ インフルエンザ
インフルエンザ（Influenza）は、インフルエンザウイルスを病原体とする急性の呼吸器感染症で、毎年世界中で流行がみられている。典型的な発症例では1～4日間の潜伏期間を経て、突然に発熱（38℃以上の高熱）、頭痛、全身倦怠感、筋肉痛・関節痛などが出現し、鼻水・咳などの呼吸器症状がこれに続く。通常は1週間前後の経過で軽快するが、いわゆる「かぜ」と比べて全身症状が強いのが特徴である。主な感染経路はくしゃみ、咳、会話等で口から発する飛沫による飛沫感染であり、他に接触感染もあるといわれている（CDCホームページ：http://www.cdc.gov/flu/professionals/infectioncontrol/healthcaresettings.htm ）。
インフルエンザの感染対策としては、飛沫感染対策としての咳エチケット、接触感染対策としての手洗い等の手指衛生が重要である。インフルエンザでは、たとえ感染者であっても、全く症状のない不顕性感染例や、感冒様症状のみでインフルエンザウイルスに感染していることを本人も周囲も気が付かない軽症例も少なくないため、特にヒト－ヒト間の距離が短く、濃厚な接触機会の多い学校、幼稚園、保育園等の小児の集団生活施設においては可能である場合は職員も含めて全員が咳エチケット、手指衛生を実行するべきである（厚生労働省インフルエンザQ&A：http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou01/qa.html）。
感染症発生動向調査では、全国約5,000カ所（小児科定点約3,000、内科定点約2,000）のインフルエンザ定点からの報告に基づいてインフルエンザの発生動向を分析している。インフルエンザの定点当たり報告数は、2012年第43週以降増加が続いている。2013年第4週の定点当たり報告数は36.44（報告数180,085）となり、今週も大幅な増加となった（図1）。都道府県別では新潟県（53.81）、千葉県（53.22）、長崎県（50.91）、埼玉県（49.53）、愛知県（46.65）、福岡県（45.74）、福島県（45.41）、神奈川県（41.69）、東京都（41.29）、茨城県（41.25）、愛媛県（40.46）の順となっており、第2週、第3週に続いて第4週も全ての都道府県で前週の報告数よりも増加がみられた（図2）。
定点医療機関からの報告をもとに、定点以外を含む全国の医療機関をこの1週間に受診した患者数を推計すると約214万人（95％信頼区間：200万人～228万人）（暫定値）となった。年齢群では、5～9歳約35万人（16.2％）、10～14歳約30万人（13.9％）、30代約26万人（12.0％）、0～4歳約25万人（11.6％）、40代約23万人（10.6％）、20代約20万人（9.3％）の順となっている。20歳以上の成人層の割合は50.5％と前週よりも低下しているが、昨シーズンの同時期（2012年第4週の成人層の割合は32.4％）と比べて大幅に高くなっており、また60歳以上の高年齢者の割合も11.1％と昨シーズンの同時期（6.4％）よりも高くなっている（図3）。2012年第36週以降これまでの累積の受診患者数は518万人（95％信頼区間：499万人～537万人）（暫定値）であった。
 |  |  | | 図1. インフルエンザの年別・週別発生状況（2003～2013年第4週） | 図2. インフルエンザの都道府県別定点当たり報告数の推移（2013年第2～4週） | 図3. インフルエンザ推計受診患者数（暫定値）の年齢群別割合（2013年第4週） |
全国約500カ所の基幹病院定点からのインフルエンザによる入院患者の報告数をみると、2013年第4週の報告数は1,318人であり、2012年第36週以降これまでの累積報告数は3,634人となった。累積報告数の年齢群別内訳は、80歳以上1,118人（30.8％）、0～4歳699人（19.2％）、70代679人（18.7％）、60代340人（9.4％）、5～9歳264人（7.3％）の順であり、60歳以上と9歳以下の入院例が全体の85.3％を占めている（図4）。
 | | | | 図4. インフルエンザ基幹定点からの入院の累積報告数年齢群別割合（2012年第36週～2013年第4週） | | |
2012年第36週～2013年第4週までに国内では1,399検体のインフルエンザウイルスの検出が報告されており、AH1pdm09が39件（2.8％）、AH3亜型（A香港型）1,267件（90.6％）、B型93件（6.6％）とこれまでのところAH3亜型が大半を占めている状態が続いている。
第4週もインフルエンザ患者数は大きく増加し、全国的に本格的な流行が続いている。今後ともインフルエンザの発生動向には注意深い観察が必要である。
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