IDWR 2018年第3号＜注目すべき感染症＞ インフルエンザ
インフルエンザは、インフルエンザウイルスを病原体とする急性の呼吸器感染症で、毎年世界中で流行がみられる。主な感染経路は咳、くしゃみ、会話等から発生する飛沫による感染（飛沫感染）であり、他に飛沫の付着物に触れた手指を介した接触感染もある。感染後、発熱、頭痛、全身倦怠感、筋肉痛・関節痛などが出現し、鼻水・咳などの呼吸器症状がこれに続くが、いわゆる「通常感冒」と比べて全身症状が強いことが特徴である。通常は1週間前後の経過で軽快する。
インフルエンザは、全国約5,000カ所のインフルエンザ定点医療機関（小児科定点約3,000、内科定点約2,000）から、患者数が毎週報告されている。2017/18シーズン〔2017年第36週（2017年9月4～10日）以降〕のインフルエンザの流行状況は、2017年第47週では定点当たり報告数は1.47となり、初めて全国的な流行開始の指標である1.00を上回った。その後、年明けより急激に増加し、2018年第3週（2018年1月15～21日：2018年1月24日現在）では定点当たり報告数は51.93となり、前週の定点当たり報告数（26.44）よりも増加した。なお、現行の監視体制となった1999年4月以降に全国のインフルエンザ定点当たり報告数が50を超えたのは、2004/05シーズンの2005年第9週（50.07）以来であった。2018年第3週では、全47都道府県における定点当たりの報告数は前週よりも増加し、鹿児島県（86.53）、宮崎県（84.97）、福岡県（83.99）、大分県（82.40）、佐賀県（69.64）、長崎県（68.23）、静岡県（67.92）、熊本県（66.26）、沖縄県（64.70）、高知県（64.08）の順に、九州を中心に西日本からの報告が多い状況が続いていた。
定点医療機関からの報告をもとに、定点以外を含む全国の医療機関を受診した患者数を推計すると、2018年第3週は約283万人（95%信頼区間：266～300万人）となった。前週の推計値（約171万人）よりも増加し、近年のピーク時に観察される週間200万人前後の推計受診患者数〔今冬のインフルエンザについて（2016/17シーズン）：https://www.niid.go.jp/niid/images/idsc/disease/influ/fludoco1617.pdf〕を上回った。性別では、男性が約146万人（52%）で、年齢別では、5～9歳が約59万人、10～14歳が約40万人、40代が約29万人、0～4歳が約27万人、50代が約24万人、70歳以上が約23万人、30代が約22万人、15～19歳が約21万人、60代が約20万人、20代が約19万人の順で、全年齢群で前週よりも増加した。今シーズンのこれまでの累積の推計受診者数は約837万人となり、年齢別では、15歳未満が39%、30～40代が21%、70歳以上が8%と推計された。
全国約500カ所の基幹定点医療機関からのインフルエンザによる入院患者数（インフルエンザ入院サーベイランス）においては、2017年第36週以降40例未満で推移していたが、2017年第45週（50例）から連続して増加し、2018年第3週は2,370例の報告であった。2018年第3週までに今シーズンのこれまでの累積入院患者数は7,682例となり、15歳未満が2,314例（30%）、70歳以上の高齢者が3,752例（49%）となり、推計受診患者数とは対照的に、高齢者が多かった。
インフルエンザウイルスの検出状況については、今シーズンはこれまでに、AH1pdm09が923株、AH3が361株、B型が565株（内訳は山形系統が504株、ビクトリア系統が39株、系統不明が22株）検出されている〔インフルエンザウイルス分離・検出速報（2018年1月26日現在）：https://www.niid.go.jp/niid/ja/iasr-inf.html〕。直近の5週間（2017年第51週～2018年第3週：2018年1月26日現在）では、B型が182株（内訳は山形系統が156株、ビクトリア系統が21株、系統不明が5株）、AH1pdm09が177株、AH3型が69株であり、B型の割合が高いことは注目される。
今シーズンのこれまでの抗インフルエンザ薬（オセルタミビル、ザナミビル、ペラミビル、ラニナミビル）に対する薬剤耐性株サーベイランスに関しては、A（H1N1）pdm09亜型でオセルタミビル・ペラミビルに対して耐性を有するウイルス株が4例（1.1%）検出されたが、A（H3N2）亜型とB型では、抗インフルエンザ薬耐性株は検出されていない〔抗インフルエンザ薬耐性株サーベイランス（2018年1月22日現在）：https://www.niid.go.jp/niid/ja/influ-resist.html〕。
例年のインフルエンザは、11月末から12月にかけて流行が開始し、ピークは1月末から2月上旬が多い。昨シーズンは第46週に流行が開始し、例年より立ち上がりが早かった〔今冬のインフルエンザについて（2016/17シーズン）：https://www.niid.go.jp/niid/images/idsc/disease/influ/fludoco1617.pdf〕が、今シーズンも同様に立ち上がりが早く、現在、全国的に報告数が多い状況である。また、例年はピークを越えてからB型の割合が増加する傾向があるが、今シーズンは、流行の開始頃からB型の割合が高い。過去にもB型の検出割合が最も多くを占めたシーズンが2000/01シーズン、2004/05シーズンなどにあり、患者および病原体の両面について、今後の動向について継続して注視する必要がある（最新の情報は、インフルエンザ流行レベルマップ参照：https://www.niid.go.jp/niid/ja/flu-map.html）。また、近隣の韓国や中国においては、これまでのところB型の検出割合が最も高いことも注目される〔参照：WHO西太平洋地域事務局（WPRO）情報等〕。
インフルエンザの感染予防策としては、接触感染対策としての手洗い等の手指衛生を徹底すること、飛沫感染対策としての咳エチケット（有症者自身がマスクを着用し、咳をする際にはティッシュやハンカチで口を覆う等の対応を行うこと）が重要である。高齢者における感染への警戒の観点から、医療・福祉施設へのウイルスの持ち込みを防ぐために、関係者が個人で出来る予防策を徹底すると同時に、訪問者等においては、インフルエンザの症状が認められる場合の訪問を自粛してもらう等の工夫が重要である。なお、65歳以上の高齢者、又は60～64歳で心臓、腎臓若しくは呼吸器の機能に障害があり、身の回りの生活が極度に制限される方、あるいはヒト免疫不全ウイルスにより免疫機能に障害があり、日常生活がほとんど不可能な方は、予防接種法上の定期接種の対象となっている（http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/influenza/）。
今後のインフルエンザの感染症発生動向調査には注意をしていただくとともに、詳細な情報と最新の状況については、以下を参照いただきたい：
●感染症発生動向調査週報（IDWR）
国立感染症研究所 感染症疫学センター |
