IDWR 2012年第21号＜注目すべき感染症＞マイコプラズマ肺炎

◆ マイコプラズマ肺炎

　マイコプラズマ肺炎は、肺炎マイコプラズマ（Mycoplasma pneumoniae）を病原体とする呼吸器感染症である。感染経路としては、飛沫感染による経気道感染や、接触感染によって伝播すると言われている。保育施設、幼稚園、学校などの集団生活施設内や家庭などでの感染伝播はみられるが、短時間の曝露による感染拡大の可能性はそれほど高くはなく、学校等では友人間などの濃厚接触による感染が重要であるといわれている。潜伏期間は2～3週間とインフルエンザやRSウイルス感染症等の他の小児を中心に大きく流行する呼吸器疾患と比べて長く、初発症状は発熱、全身倦怠、頭痛などである。本症の特徴的な症状である咳は、初発症状発現後3～5日より始まることが多く、乾性の咳が経過に従って徐々に増強し、解熱後も長期にわたって（3～4週間）持続する。かつては「異型肺炎」として、肺炎にしては元気で一般状態も悪くないことが特徴であるとされてきたが、重症肺炎となることもあり、胸水が貯留することもそれほど珍しくはない。

　診断には特異的IgM抗体迅速検出キットが開発され、臨床現場において活用されてきているが、幼児、学童の初回感染例では発病1週間以内では陰性を示すことが多く、また単一血清で高い抗体価であっても感染の既往を示している可能性を否定できない。最近は、PCR法やLAMP法による遺伝子検出が次第に多くの検査機関で実施されるようになってきている。

　治療は抗菌薬投与による原因療法が基本であるが、Mycoplasma pneumoniae は細胞壁を持たないために、β-ラクタム系抗菌薬には感受性はない。これまでは蛋白合成阻害薬であるマクロライド系（エリスロマイシン、クラリスロマイシン等）が第1選択薬とされてきたが、以前よりマクロライド系抗菌薬に耐性を有する耐性株が存在することが明らかとなっており（IASR速報：https://idsc.niid.go.jp/iasr/rapid/pr3814.html、IASR特集：マイコプラズマ肺炎https://idsc.niid.go.jp/iasr/28/324/tpc324-j.html）、近年その耐性株の割合が増加しつつあるとの指摘もあり、特に小児科の臨床現場に対する影響が懸念される。

　マイコプラズマ肺炎は、かつては、他の病原体によるものも含まれる「異型肺炎」として発生動向調査が実施されていたが、1999年4月の感染症法改正により、現在の病原体診断に基づく調査となった。現在、マイコプラズマ肺炎のサーベイランスは全国約500カ所の基幹定点医療機関（2次医療圏域毎に1カ所以上設定された、300人以上収容する施設を有する病院）からの報告に基づいている。

　2012年第21週のマイコプラズマ肺炎の基幹定点からの定点当たり報告数は0.95（報告数442）となり、3週連続して増加が認められた（図1）。第21週の定点当たり報告数を都道府県別にみると、愛知県（2.85）、青森県（2.83）、石川県（2.80）、宮城県（2.33）、栃木県（2.29）、岩手県（2.00）、埼玉県（1.89）の順となっている。30都道府県で前週より増加がみられた（図2）。

　2012年第1～21週の定点当たり累積報告数は16.98（累積報告数7,897）であり、年齢群別では5～9歳30.6%、0～4歳30.3%、10～14歳17.7%、20～39歳8.1%、60歳以上6.6%の順となっている。2002年以降では、0～4歳の報告割合が最多を占めてきたが、2012年は5～9歳が0～4歳をやや上回っており、また10～14歳、60歳以上の年齢群からの報告割合も例年と比べて高くなっている（図3）。

図1. マイコプラズマ肺炎の年別・週別発生状況（2002～2012年第21週）	図2. マイコプラズマ肺炎の都道府県別定点当たり報告数の推移（2012年第19～21週）	図3. マイコプラズマ肺炎の年別・年齢群別割合（2000～2012年第21週）